メタボリックシンドローム
メタボリックシンドローム（英 metabolic syndrome、代謝症候群とも）とは、内臓脂肪型肥満（内臓肥満・腹部肥満）に高血糖・高血圧・高脂血症のうち2つ以上を合併した状態。WHO、アメリカ合衆国、日本では診断基準が異なるため注意を要する。以前よりシンドロームX、死の四重奏、インスリン抵抗性症候群、マルチプルリスクファクター症候群、内臓脂肪症候群などと呼称されてきた病態を統合整理した概念である。
それぞれ単独でもリスクを高める要因であるが、これらが多数重積すると相乗的に動脈硬化性疾患の発生頻度が高まるため、リスク重積状態はハイリスク群として予防・治療の対象と考えられてきた。このようなリスク集積状態は、偶然に起きたとする考え方と、何かの共通基盤（内臓脂肪の蓄積・インスリン抵抗性・遺伝的背景など）に基づくという考え方があり、近年では特に内臓脂肪の蓄積による肥満が共通の基盤として着目されている。メタボリックシンドロームでは、内臓脂肪蓄積型肥満=男性型肥満ともいわれている上半身型肥満=リンゴ型肥満に対して注意が呼びかけられている（一方女性型肥満といわれている洋ナシ型肥満、これは下半身型肥満ともいわれ内臓肥満とはとらえられていない。以前はW/H比、ウェストヒップ比が議論されたこともある）。
しかし、日本の中年男性の半分近くがこの「症候群」またはその予備群に該当するものであり、疾患として扱うのが妥当であるかどうか議論になっている。[1]
平成19年から始まる特定健診制度（糖尿病等の生活習慣病に関する健康診査）では、メタボリックシンドロームの概念を応用して糖尿病対策を行うことをめざしている。すべての健康保険者に特定健診の実施を義務化するとともに、メタボリックシンドローム該当者または予備群と判定されたものに対して特定保健指導を行うことも義務づけた。5年後に成果を判定し、結果が不良な健康保険者には財政的なペナルティが課せられる。厚労省は、中年男性では二分の一の発生率を見込むなど、約2000万人がメタボリックシンドロームと予備群に該当すると考えており、これを平成24年度末までに10％減、平成27年度末までに25％減とする数値目標を立てている。これにより医療費2兆円を削減するという。これらの数字は、「医療制度改革大綱（平成17年12月1日 政府・与党医療改革協議会）の数値目標をなぞったものだが、実現性を危ぶむ声が強い。
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